2021年01月12日
保険商品として不動産（マンション・一戸建て・土地）の購入を考える！
世の中、色々な保険商品があります。
代表的なもので言えば生命保険や入院保険。
他にも個人年金や学資保険等々。
万が一に備えるものから積立としての商品まで様々ですね！
将来的な不足の自体に備えて事前に対策を取るのは重要です。
一人であれば極論その日暮らしでも良いでしょうが、ご家族がいればそうも行かないですよね。
よく「賃貸VS購入どっちがお得！？」的な論争がありますが、個人的にはライフスタイルや考え方次第だと思っています。
衣食住と言われる日々の生活に関わる重要なものなので、無理をして精神衛生上に支障をきたす選択を取る必要はありませんからね。
本日は賃貸か購入かで悩まれている方に対して不動産の購入は保険としての側面もあるんだよ！っと言う事をご説明します。
保険商品としての側面
不動産を購入する事での保険としての側面は大きく分けて下記の3つが挙げられます。
●団体信用生命保険
●住宅ローン控除
●所有権
団体信用生命保険
こちらは不動産の購入時に住宅ローンを借入する際に加入する保険です。
各金融機関により内容も異なりますが、最近では3大疾病や8大疾病の特約付のものもあります。
癌などは診断された時点で住宅ローンが保険から完済されるものもあります。
日本では2人に1人が癌になり、3人に1人が癌によって死亡すると言われています。
癌になる確率が50%であれば単純に50%の確率で住宅ローンが団体信用生命保険により完済が出来ます。
まぁ！どの時点で癌になるかは分からないので、自力完済後かも知れませんが。。。
ご家族がいる場合、癌などで入院や手術は大きな負担になります。
お仕事もお休みしなければいけないですし、最悪の場合は退職される方もいると思います。
その為に入院保険や生命保険にも加入されていると思いますが、それであれば住宅ローンを利用して団体信用生命保険にも加入するのは選択肢の一つとしてご検討の余地はあるのではないでしょうか。
衣食住と言われる日々の生活に直結する部分で費用負担が無くなれば、ご家族のご負担も大きく軽減できます。
住宅ローン控除
こちらは住宅ローンを利用すると毎年のローン残高4,000万円を上限に対して最大1%分を所得税・住民税から10年間控除する制度です。
よく勘違いされる方もいらっしゃいますが、あくまでも支払っている所得税・住民税がローンの残債の1%上限に還付される形なので、所得税・住民税のお支払額によっては残債の1%に届かないケースもあり注意が必要です。
現在の住宅ローンの実行金利は変動金利をご利用の場合、1%を大きく下回っております。
この低金利が向こう10年間続いたと仮定すれば、金利のお支払よりも還付を受ける割合が高くなります。
所有権
住宅ローンを借入れている状態では、様々な条件があるものの不動産の所有権を持つ事で、売却をする事も賃貸に出す事も可能です。
賃貸では毎月のお支払いは掛け捨てになってしまいますが、購入の場合は将来的に価格が下落したとしても一部は確実に資産に組み入れる事が出来ます。
将来的の不測の事態に陥った時でも売却や賃貸などの選択肢を持てるのは一つの保険としても考えられるのではないでしょうか。
また、将来的に売却をして老人ホームやサ高住の入居費用に充てるなどの人生設計も取れます。
お子様がいれば資産として相続させる事も出来ます。
保険商品として検討する為には物件選びが重要
保険での借入完済や所得税・住民税の還付、将来的に売却や賃貸での貸出などの選択肢を持てる。
不動産を購入する事が、保険商品的な意味合いもある点はご理解いただけたかと思います。
不測な事態に備える事は重要です！
未来を見通す事は不可能ですが、統計等を用いてある程度予測する事は可能です。
はうすブレインではお客様のライフプランに沿って、将来的により有利になると思われる選択肢をご提案いたします。
物件選びを間違えてしまうと売れない、貸せないなど保険商品としての選択肢が狭まってしまいます。
そう言った事がない様に出口戦略も見据え、保険商品としてもご検討いただける不動産をご紹介いたします。
賃貸もにされるかご購入されるかでお悩みの方は是非はうすブレインにご相談下さいませ。
様々な角度からご提案をさせていただきます。
